阪神・淡路大震災30年、ヤクルトレディの防災意識調査結果と今後の課題

阪神・淡路大震災30年を迎えて

2025年、兵庫県は阪神・淡路大震災から30年という重要な節目を迎えます。この機会に、兵庫ヤクルト販売株式会社はヤクルトレディ150名を対象に防災意識に関する調査を行いました。調査は7月7日から23日の間に実施され、同社が特に注目したのは、地震に対する不安感と防災対策の実態です。また、9月1日の「防災の日」を前に、地域の安全意識を高めることが目的です。

調査結果の概要

調査から得られた結果は、以下の通りです。

1. 地震が最も心配されている災害

約8割のヤクルトレディが最も心配している災害は「地震」であり、これは過去の経験や日常の地震の不安が影響していると考えられます。次いで気になるのは「洪水」と「津波」です。

2. 防災グッズの備えについて

・備えの状況: 自宅で防災グッズを備えていると回答したのは48%、いないとしたのは52%で、ほぼ同じ割合でした。
・備えている防災グッズ: 「飲料水」（62票）、「食料」（45票）、「照明器具」（44票）が主な内容でした。特に命に直結する物品への意識の高さが伺えます。

3. 定期的な点検が不足

防災グッズを定期的に見直していると回答した方はわずか23%で、ほとんどの方が点検を行っていないという結果となりました。このデータは、いかに防災グッズが備えられていても、その状態を維持することがいかに難しいかを示しています。

4. 準備が進まない理由

防災グッズの準備に対する障壁としては、「つい後回し」「費用がかかる」「保管スペースがない」との声が多く聞かれ、意識はあるものの、実行に移すことが難しい現実が浮き彫りになりました。

5. 家族間の話し合い

調査結果によれば、約7割の家庭では防災に関して話し合いが行われ、避難場所を共有していると回答しています。これは家族の安全を守るための良好な兆しです。

家庭の工夫と期待

さらに、具体的な備えの工夫として、「子供用のおむつを余分に準備している」「ペットフードのストックを続けている」といった意見もありました。このような家庭での工夫が地域全体の防災力を高めると考えられます。また、会社に対しては、防災グッズの供給や、飲食物の提供といった要望が多く寄せられています。

まとめ

この調査結果は、防災意識の高まりとともに、その実践には多くの課題が存在することを示しています。阪神・淡路大震災から30年、その教訓を生かし、日常生活の中で少しずつ準備を進めることが大切です。地域の皆さんとともに安全な未来を築いていきたいと考えています。今後も兵庫ヤクルトは防災研修を続け、地域の安全意識を高めて参ります。日常の備えが、一人一人の命を守る力になります。これからも、地域の皆様と一緒に、より良い環境を作っていきましょう。