eラーニングシステム「learningBOX」利用企業2,000社を突破！教育の未来を支える革新

eラーニングシステム「learningBOX」企業利用数が2,000社を超える

learningBOX株式会社は、eラーニングシステム「learningBOX」の利用企業数が2026年8月末に2,000社を達成したことを発表しました。このシステムは、2016年のリリース以来、企業研修や人材育成のみならず、学校教育、資格・検定対策といった様々な場面で広く利用されています。リリース10周年を迎える2026年9月には、さらに注目されることでしょう。

学習のオンライン化を超えて

「learningBOX」は、単に学習をオンライン化するのではなく、外国人材の教育や資格試験対策、さらには障がい理解やスポーツにおけるハラスメント防止など、多様なニーズに対応した学びのプラットフォームを提供しています。その結果、社会が抱える課題に対しても、教育を通じて貢献しているのです。

企業においても、2025年には1,500社の利用がありましたが、そこから約1年半で2,000社に到達しました。この急速な成長は、効果的な教育環境を求める声の高まりを反映しています。

具体的な導入事例

資格学習を支援する株式会社東京リーガルマインド

LECでは、司法試験や行政書士試験に対応する講座に「learningBOX」を導入。働きながら学ぶ受講生に向けて、スキマ時間を活用できるデジタル学習環境を整えています。Web問題集や暗記カード、一問一答形式の演習コンテンツを活用することで、受講生はスマートフォンから手軽に学ぶことが可能です。のちに問題修正や受講生の登録もスムーズに行え、コスト削減に貢献しています。

外国人材の教育を手掛ける株式会社ONODERA USER RUN

同社は、フィリピンやミャンマー、インドネシアなどで無償の教育拠点を運営し、日本語や特定技能の教育を行っています。「learningBOX」を導入以降、外国人材はスマートフォンから自ら学べる環境が整います。また、成績管理やデータ集計の効率化が進んでいます。

スポーツハラスメント防止に取り組む一般社団法人スポーツハラスメントZERO協会

2024年から「learningBOX」を活用し、スポーツハラスメント検定を実施。システムの導入により、学習環境が整備され、合格通知やメール送信などの業務を効率化しています。2025年からは新たにセーフガーディング検定も開始予定です。

障がい理解を進める日本障がい者サッカー連盟

JIFFでは、教育事業を通じて共生社会の実現に向けた取り組みを推進しています。「learningBOX」を用いた5分から15分の短い動画で、障がい理解を促進しています。これにより、集合研修への参加が困難だった人々にも学びの機会をスムーズに提供しています。

「教育をつくる」姿勢を大切に

「learningBOX」は、教材の作成・配信や受講者管理、学習履歴・成績管理など、eラーニングに欠かせない各種機能を充実させています。利用企業が自らの目的に合わせて、必要な機能を組み合わせて教育プラットフォームを構築するこの柔軟性が、さまざまな場面での教育支援を実現しています。

当社は2012年の設立以来、教育の現場に寄り添い続け、この10年で多くの学びの場を支援してきました。2026年7月には新たなパーパスを掲げ、「教育をつくる楽しみを、すべての人へ」を目指します。今後も利用者のニーズに的確に応え、「教育の可能性」を追求していく所存です。

詳しい情報は、こちらをご覧ください。