兵庫と和歌山がつながる「防災」の探究ワークショップ
兵庫県と和歌山県、二つの地域が「地震」という共通の課題で連携した特別なイベントが開催されました。地元紙の神戸新聞社と紀伊民報が協力し、初めて防災をテーマとした探究ワークショップを実施。これは阪神・淡路大震災から30年、そして南海トラフ地震への備えを考えた重要な機会でした。
プレイベントの実施
12月21日に行われたプレイベントでは、教育系スタートアップ企業(株)omochiの代表・土井仁吾氏がオンラインでワークショップを進行しました。日常生活に関する食事をテーマに、困難な状況に備えるための思考力を養う内容となりました。参加者たちは、被災時の食糧確保についてグループで考え、自らの身体的・精神的な防護策を見つけることを目指しました。
本イベントの内容
その後、12月26日には神戸と和歌山を結ぶ本イベントが開催され、約40人が参加。講演では神戸新聞社の三好氏が阪神・淡路大震災当時の現場を振り返り「震災を知らない世代こそその記憶を語るべき」と力強く訴えました。また、震災の教訓や災害文化の継承がどれほど重要かを伝えました。
さらに合同会社楽しい学校Secondの前田健二氏が指導するワークショップでは、「問う」ことの重要性を学びました。参加者は、異なる視点や体験に基づいてディスカッションし、コミュニケーションの役割についても深く理解を深めました。
参加者の反響
ワークショップには、中高生や教育に関心のある教員が参加し、特に防災意識を向上させる取り組みに興味を持つ方々が集まりました。一部の高校生は、初めての防災食の企画についての意見交換を行い、講演を通じて当時の被災状況に触れた体験を共有しました。また、価値観の違う人々とのコミュニケーションは、災害時の避難生活に似た貴重な経験だったとの声もありました。
今後の展望
この取り組みを通して、探究学習における「問う」力は、地域の魅力を感じ取る手段と考えています。地元企業の支援を受け、このようなイベントを続けることで、次世代に防災に関する意識を育む機会を提供したいと考えています。
このプロジェクトは、地域文化を大切にしながら、日常の中でも小さな想定外に対処し、成長するための力を育てることを目的としています。地元の歴史や文化を受け継ぎ、次世代につなげる使命感を強く持って、今後も活動を続けます。
詳細は特設サイトでご覧いただけます。