健康診断「有所見」判定でも行動しない人が2割、改善サポートのニーズが高まる現状

健康診断で「有所見」と判定された場合の行動に関する調査が、心幸ウェルネス株式会社によって発表されました。この調査は、過去2年以内に健康診断で有所見判定を受けた20〜60代の従業員108名を対象に行われました。調査結果からは、健康診断における行動の実態や、それに対する企業サポートの重要性が浮き彫りとなりました。

所見判定の割合とその後の行動

まず、健康診断で最も多く見受けられた所見は「コレステロール・中性脂肪」で38.9%が該当し、次いで「血圧」が33.3%、「血糖値」が25.0%と、主に生活習慣病に関連する結果が多く見られました。興味深いことに、こうした所見に対し、約63.8%の人は医療機関を受診したと回答しましたが、一方で特に何も行動しなかった人も約18.1%を占めています。

この行動に対する理由では、「症状がないため緊急性を感じなかった」との意見が約52.6%に達し、医療機関で再検査を受けることの心理的障壁も浮き彫りになりました。これに加え、「医療機関に行くのが面倒」と感じる人も多く、経済的な懸念が行動を妨げる要因として挙げられていました。

改善意欲と企業サポートの必要性

調査結果によると、健康診断で指摘された問題を改善したいと考えている人が多く、その中でも特に「コレステロール・中性脂肪を下げたい」との声が32.4%を占めています。しかし、健康改善に取り組む上での障害としては「継続することが難しい」と感じる人が42.9%を超えており、効果的な方法が分からないという声も多く聞かれました。

興味深いのは、約6割の人々が企業から健康改善に向けたサポートを受けたいと考えていることです。具体的には、「オンラインでの健康相談サービス」や「産業医・保健師との個別相談」が求められています。特に忙しいビジネスパーソンにとって、随時アクセスできるデジタルなサポートが求められているようです。

健康管理アプリの利用意向

また、健康管理アプリの利用に関しても興味深い結果が見られました。「健康管理アプリで日々の生活習慣を記録し、専門家からアドバイスを受けられる」機能に対して、約6割の人が利用意向を示しています。期待されている機能としては「いつでもどこでも利用できること」や「自分のペースで続けられること」が同率で50.0%を占めました。

企業の健康経営推進に向けて

この調査の結果は、企業における健康経営の重要性を再確認させられるものとなりました。改善情報をもとに安心して働く環境を整えるためにも、企業としては従業員の健康へのサポート体制を強化する必要があります。今後、健康管理アプリの導入や、社員に対する専門的なサポートプログラムがますます重要な課題となるでしょう。

このような調査から得られた知見を活かして、企業はより良い健康経営の取り組みを進め、従業員が安心して働ける職場環境を整えることが求められています。

本調査の詳しいデータはこちらからご覧いただけます。
また、心幸ウェルネス株式会社の「オンライン診療」サービスも新たに開始されており、通院の必要がなく、気軽に利用できる健康管理が可能です。詳しくはこちらから確認できます。